引っ越したいときのタイミング・心理とお金がない時の対処法
更新日:2020年08月28日
引っ越したいタイミング
引っ越ししたいタイミングとしてあげられるのは、主に進学や転職で通学通勤の時間の短縮のためや、結婚、出産で家族が増えるので現在の間取りでは手狭になるなど生活環境の変化がある時です。この他にも住宅への不満や、心機一転したい場合など多くの理由で引っ越ししたいタイミングは現れます。
引っ越したいときの不満
引っ越したいときの不満は、現在の住宅への不満や、近隣住民とのトラブル、騒音、立地条件の不便さがあげられます。
住宅への不満
現在の自宅への不満が原因で引っ越す人は、同じような理由で引っ越しを繰り返す人も少なくありません。例えば住宅自体への不満では間取り、日当たり、内装の状態、設備が不便であるなどです。これは家を借りたときに家賃を優先してしまい、その他の条件を妥協してしまった場合に起こりやすいパターンです。
家賃は、住宅の築年数や使い勝手の悪い家であればそれだけ安く借りられます。安さを最優先にしてしまうと、実際に住み始めてから使い勝手が悪く引っ越したい不満が出てきます。それでも家賃の高いところに住めば、まったく不満はないのかというとそうではなく、収入に対して家賃の負担が大きすぎると生活に負担がかかるので引っ越したい不満となってきてしまうでしょう。
高額な家賃を支払っていて十分な設備があっても、生活の中で不要なものがあると、その点が不満となり引っ越したい理由となっています。
周辺環境への不満
入居を決める際に建物重視で決めてしまった方に多いのがこのパターンです。インターネットで紹介されている住宅情報の徒歩で向かう場合にかかる駅までの時間目安を参考に決めたら、実際は目安時間以上にかかったなど、地図上のみで確認して入居を決めてしまったなどが具体例としてあげられます。
また周囲の治安の良し悪しも実際に住んでみないとわからず、徐々に不満としてあらわれてくる引っ越したい不満です。他にも毎日徒歩で通る道に街灯が少なく、防犯面での不安が不満となっているケースもあります。
近隣住民トラブル・騒音
実際に住んでみてからではないと分からないのが、近隣住民との相性や騒音です。近くの部屋の住人がうるさい、子供の足音がうるさい、近所のペットがうるさいなど、騒音のトラブルが原因で引っ越ししたい不満の声は多いです。
壁が薄かったり、建物の構造上仕方がないと分かっていても、住んでいると音が気になってしまい避けられない問題となってしまいます。
近所に電車が走っていたり、大きな道路があるなど事前に騒音を覚悟して入居を決めた場合にも実際に住んでみると想像よりも音が大きいことで騒音に悩まされ引っ越しを決める人もいます。
引っ越したい心理って?
現在の住宅に切迫した理由がないのにも関わらず、引っ越したい心理はこのようなことがあげられます。
・現状から逃げたいという心理
・現在の環境に飽き、変化を求めている
・息がつまっている
現在の環境に息苦しさを感じているという特徴があります。
環境の変化を求めることはネガティブなイメージに限らず、社交的で柔軟性が高く自立心の強い性格の表れでもあると言えるでしょう。
引っ越しは資金もかかりますし、運気も変わってきます。引っ越したいと感じても現状、すぐにでも引っ越す理由がない場合には引っ越すタイミングをじっくりと見直してから行動に移しましょう。
引っ越したいけどお金がない時の対処方法
引っ越したいけど引っ越せない理由として多くあげられるのが「資金不足」です。引っ越しには初期費用や、引っ越し費用、買い足すものなどで想像よりも費用がかかります。
資金不足でも引っ越ししたい時は、資金を抑えながら引っ越しを検討してみてはいかがでしょうか。
資金の抑え方は、
・敷金、礼金ゼロの物件を探す
・仲介手数料が無料や半額の物件にする
・引っ越しの安い時期を狙う
・フリーレントの物件を選択する
などの方法があります。
社宅に入ってお金を貯めよう!
引っ越ししたいけど資金不足で引っ越しが叶わない時には、可能であれば一旦社宅に入ってお金を貯めるのも一つの方法です。社宅は普通の住宅に比べ家賃がの金額が低いです。通常の物件でかかる初期費用も必要最小限に抑えることができます。
その変わり社宅は、築年数が結構たっているところが多く住み心地は、設備面や清潔面などで不便はでてくるでしょう。社宅内での人間関係も面倒であるという声も少なくありません。
社宅に入るデメリットを考慮しながらも社宅に一旦入って、資金を貯めてからお目当ての物件に引っ越しするという方法も検討してみると良いでしょう。
初回公開日:2017年12月20日
記載されている内容は2017年12月20日時点のものです。現在の情報と異なる可能性がありますので、ご了承ください。
また、記事に記載されている情報は自己責任でご活用いただき、本記事の内容に関する事項については、専門家等に相談するようにしてください。