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エアコンの寿命年数は何年なのか|賃貸/配管/ダイキン

更新日:2020年08月28日

エアコンを1年を通して使うことも多い昨今、エアコンは何年使えるのか気にしながら使っているという人も少なくありません。どのような使い方をすると寿命は短くなってしまうのか、また寿命を延ばすために心がけたいことについて詳しくご紹介します。

エアコンの寿命年数は何年なのか|賃貸/配管/ダイキン

箇所別エアコンの寿命

エアコンが壊れる場合、本体が動かなくなったとしても本体自体に不具合が出ているわけではなく、エアコンの部品が壊れている、もしくは室外機など付属品に不具合が出ていることもあります。

故障した場合、不具合が出ている部分はあちこち考えられるため、部品の交換や修理で不具合が解消することもありますし、状態によっては修理をするよりも、新品を購入して取り付けた方が安価で済む場合もあります。また部品ごとにも寿命に違いがありますので、詳しくご紹介します。

配管

エアコンと室外機をつないでいる配管は、外で外気にさらされ、場所によっては雨や排気ガスなどの影響を受けることもあります。新築で設置した際に壁の中に配管を入れることも可能ですが、その場合は故障や水漏れが起きてもなかなか分かりにくく、壁紙に染みができて初めて判明するということもあります。

エアコンに使われる配管には、以下の3つの種類があります。

・冷媒管
エアコンで空気を冷やしたり、温めたりする際に使われ、銅管を断熱材で覆った物です。ペアコイルとも呼ばれ、細い管と太い管が2本で1セットになっています。

・ドレン管
エアコンで空気を冷やした際に出る水を外に排水するために使われます。管という名前ですが見た目はホースに近く、曲げることも可能です。

・配水管化粧カバー
これらの管を保護する、また室内に出ている管を見せないように覆っているカバーです。室内、室外にあっても経年劣化で寿命となります。

管の寿命

設置されている場所が、雨風や直射日光のあたる場所であった場合には、劣化も早くなるため、寿命も短くなります。特にドレン管は中を水が通るため、設置時にねじれたりしているとその部分が破損するため、交換が必要となることもあります。

どの管も基本的に寿命はエアコン本体と同じ10年が目安ですが、使用頻度や環境によっては3年から5年で寿命が来ることもあります。

コンプレッサー

コンプレッサーは、エアコンや冷蔵庫など、物を冷やす際に必要となる冷却装置のことで、エアコンの場合は室外機の内部にあります。快適な温度を保つヒートポンプという家電に使われていて、心臓部ともいえる部分です。こちらはメーカーごとに保証期間が定められており、約5年としているところがほとんどです。つまり寿命も5年程度と考えられます。

ファン

外気を取り込む際に室外機の中で回るファンも、負荷がかかりやすい部分です。またエアコン本体の中にもファンがあり、冷えた空気や温めた空気を送り出す際に負荷がかかります。外にある室外機の方が、環境の影響を受けやすく、寿命も短くなる傾向にあります。

また室外機やエアコン本体のファンに汚れやホコリがつき、上手く回らないことでエアコンが稼働しないということもあります。この場合はファンを交換する、汚れを落とすことで解決しますが、何もしないままそのままにしておくことは、寿命を縮めてしまいます。

冷媒ガス

冷媒ガスは、ガスが気化する時の気化熱を利用する、エアコンで使われている冷却方法です。大きな業務用のエアコンの場合は、水を使った冷却方法を使いますが、この場合は室外機が大きくなる傾向にあります。

冷媒ガスは多少のもれはありますが、普通の使い方であれば急激に減ることはないので、本体と同じ10年程度の寿命として考えます。だんだんと容量が減っていきますが、補充することで修理は可能です。

メーカー別エアコンの寿命

メーカーでは、エアコンの寿命を公表はしていません。ただし一般的にエアコンを始め、家電は通常の使用で10年を目安に、修理及び点検、買い替えが推奨されています。また修理用部品の保存期間によっても、修理が可能かどうかが変わってきますので、寿命を考えるだけでなく、修理が可能な期間についても把握しておきましょう。

ダイキン

エアコンメーカーとして有名なダイキンですが、こちらも寿命については公表していません。ただし製造打ち切り後10年後に修理部品の保存期間も終了することになっています。このことを考えると、何の不具合もなければ10年後に点検をし、その後に故障した場合は寿命と考え、新しいエアコンに買い替えた方がいいといえます。

車のエアコンの寿命

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初回公開日:2018年04月10日

記載されている内容は2018年04月10日時点のものです。現在の情報と異なる可能性がありますので、ご了承ください。
また、記事に記載されている情報は自己責任でご活用いただき、本記事の内容に関する事項については、専門家等に相談するようにしてください。

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