居留守がバレる理由｜居留守を使うのは犯罪なのか
更新日：2020年08月28日
居留守とは？
近年居留守を使う人が増えている
『居留守を使う』この言葉、誰しも耳にしたことがあるのではないでしょうか。居留守というのは書いて字のごとく、家にいるのにわざといないと嘘をつく、家に居ないと装うことを意味しています。
友人や知り合いが多く、来客が頻繁に訪れる場合は違和感なく対応することもできるでしょう。しかし昨今は核家族化も進み、昔に比べると来客の数も大幅に減ったと言われています。
そのため、来客があると不審に思ったりすることから、居留守を使う人も多くなっているのが現状だと言えるでしょう。特に女性は危険を感じることから居留守を使う人が増えている傾向にあります。
しかし、家にいるにもかかわらず居留守を使うこと、言うならば偽っている行為は犯罪にはならないのでしょうか。この疑問は次の項目にて説明したいと思います。
居留守を使うのは犯罪なのか
居留守を使うのは犯罪？
さて、先述したように居留守というのは『在宅中にも関わらず不在のふりをすること』を指しています。居留守をすることで少なからず困る人もいるでしょう。しかし、居留守を使うこと自体は結論から言うと犯罪にはなりません。
『状況を偽る』と考えると犯罪なような気がしますが、まったく犯罪に触れないだけでなく法律にもそのような規定はないのです。個人的な事情があって、仮に在宅中であってもチャイムが鳴ったからと言ってすぐに出れない時だってあります。それは個人の自由だと言えるでしょう。
もしも本当に用事がある人であれば、再度訪ねてきたリ、配達員であれば不在票を投函するなど対応をしてくれるはずです。居留守を使ったからと言って犯罪になることはないので安心して良いでしょう。
なぜ居留守はバレる？
急に誰かが訪ねてきた時や、知らない人がインターホン越しに見えて思わず居留守を使った経験はありませんか。チャイムが鳴って居留守を使っても、在宅していることがすんなりバレてしまい、ついヒヤッとしてしまうことがあります。
『静かにしていたのになぜバレたんだろう？』そう疑問に思ったことがある人も中にはいるのではないでしょうか。居留守を使われる人というのは、勧誘や営業の人がほとんどです。彼らはなんとある方法を使って在宅か否か判断材料にしていました。
ここではそんな『居留守がバレる理由』を紹介したいと思います。
居留守がバレる理由①：灯り
まず居留守がバレる理由として一番に挙げられるのが部屋の灯りです。昼ならまだしも夜となるとどうしてもカーテンの隙間から部屋の灯りが漏れてしまいます。そうなると事前に部屋を確認した訪問者は、チャイムを鳴らす前に在宅していることが分かっているのです。
もしチャイムが鳴ったと同時に電気を消したりしたらアウトだと思いましょう。この行為は『在宅しています！』と知らせているようなものなのです。
居留守がバレる理由②：電気メーターの動き
次に訪問者が確認しているものとして電気メーターが挙げられます。マンションでは共用部にメーターが備え付けられていることが多く、誰でも気軽に見ることが出来るのです。となると一体どういうことが発生するのか考えてみましょう。なんとこのメーターは訪問者に部屋で電気が使われているか否かを、知らせてしまうアイテムとなってしまうのです。
不在であれば使われる電気はたかが知れています。しかし在宅しているとテレビやクーラー、パソコンなど様々な電化製品を使うことからメーターの廻りも早くなってしまうのです。このようにメーターのスピードを予めプロの目で確認してからチャイムを押してくるので、居留守を日ごろから使う予定があるのであれば注意した方が良いでしょう。
居留守がバレる理由③：のぞき穴で確認
居留守がバレてしまう理由として、ドアについている魚眼レンズ(のぞき穴)から確認されてしまうことが挙げられます。本来こののぞき穴というのは、中から外の様子を見るためにつけられているものですが、外から覗くこともできるタイプのものもあるので、その場合は中の様子が微妙にではありますが分かってしまうのです。
例えば、中で人が動いているような感じや、のぞき穴から覗いて真っ暗だと中の人が自分のことを見ている、などです。特に外から魚眼レンズを手で覆うと電気がついているかどうかの見わけも付きやすく、居留守かどうかの判断基準にされていると言えるでしょう。こう聞くと魚眼レンズは便利であっても非常に怖いものです。
後ほど居留守がバレないための対策方法として、魚眼レンズへの対策を紹介したいと思います。
居留守が危険な理由
初回公開日：2017年09月06日
記載されている内容は2017年09月06日時点のものです。現在の情報と異なる可能性がありますので、ご了承ください。
また、記事に記載されている情報は自己責任でご活用いただき、本記事の内容に関する事項については、専門家等に相談するようにしてください。