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【男女別】30代の貯金の平均額・夫婦|前半/後半/2000万

更新日:2022年04月11日

30代の平均年収や平均貯金額はいったいどれぐらいなのでしょうか。気になるけれどなかなか聞けない他人の貯金額を、公表されているデータを元にまとめました。30代男女別、30代夫婦、30代夫婦+子供、30代独身男女の平均貯金額はどれぐらいなのかご紹介します。

【男女別】30代の貯金の平均額・夫婦|前半/後半/2000万

男女別30代の貯金の平均額

30代は、結婚や出産、子育て、マイホーム購入など、人生における大きなイベントを迎える年代です。結婚費用や子供の教育費、住宅資金、老後の生活費をどれぐらい用意したらいいか、将来に向けて貯金がどれぐらいあれば安心か、真剣に考え始めるのが30代です。

30代の年収や貯金の平均額はどれぐらいなのか、独身者と既婚者ではどれぐらい貯金に差があるのか、他人の貯金額は現実ではなかなか聞くことはできませんが、みんながどのぐらい貯めているのか気になっている人も多いでしょう。

総務省や金融広報中央委員会などの調査で公表されている、30代男女別、30代独身の貯金額、30代夫婦2人世帯の貯金額、30代夫婦+子供ありの世帯の貯金の平均額をご紹介します。

30代前半の平均年収

貯金額も気になりますが、その前に、30代の平均年収はどれぐらいなのでしょうか。平成27年度の国税庁「民間給与実態統計調査」の調査結果によると、30歳代前半(30歳~34歳)の平均年収は、397万円となっています。

平均年収
男性(30歳~34歳)451万円
女性(30歳~34歳)299万円

30代後半の平均年収

平成27年度の国税庁「民間給与実態統計調査」の調査結果によると、30歳代後半(35歳~39歳)の平均年収は、432万円となっています。

平均年収
男性(35歳~39歳)510万円
女性(35歳~39歳)299万円

DODAによる30代平均年収

大手転職サイト「DODA」が調査した30代の平均年収によると、男性の平均年収は国税庁の「民間給与実態統計調査」の調査結果とほぼ同じになっています。女性の平均年収が「民間給与実態統計調査」より高めなのは、転職サイト登録者の中にハイキャリアの女性が多いためだと見られています。

30代の貯金の平均値と中央値

金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査」による、30代の年収別の貯金額は、以下のとおりです。金融広報中央委員会は、昭和27年に発足した、都道府県金融広報委員会、政府、日本銀行、地方公共団体、民間団体などと協力して、中立・公正な立場から暮らしに身近な金融に関する幅広い広報活動を行っている機関です。

年収貯金の平均値中央値
03万円3万円
300万円未満61万円0
300~500万円未満327万円195万円
500~750万円未満452万円375万円
750~1,000万円未満1,122万円506万円
1,000~1,200万円未満677万円428万円
1,200万円以上2,860万円1,000万円

中央値とは、代表値の一つで、すべてのデータを小さい順に並べた時に中央にくる値を指しています。一般的に、中央値のほうが平均値のデータよりも優れており、実態に近いと言われています。

30代前半・後半の平均貯金額

30代前半男女・30代後半男女の平均貯金額について、調査し統計をとっている機関はありませんでしたが、30代の平均貯金額については調査結果が出ています。金融広報中央委員会が発表した調査結果によると、30代の平均資産は「約379万円」となっています。

資産には、預貯金のほか、有価証券残高、保険積立金、その他の金融商品が含まれています。30代の平均資産「379万円」の内訳は、預貯金231万円、有価証券残高46万円、保険積立金80万円、その他の金融商品22万円となっています。

30代の3人に1人は貯金ゼロ

金融広報中央委員会の「金融資産の有無と金融資産保有額(2016年)によると、30代の約30%が金融資産を保有していないという結果が出ています。2010年の調査では24.3%でしたので、ここ数年でおよそ6%も増えていることになります。

貯金がゼロの人が増えた背景には、2014年に消費税が5%から8%にアップしたことや、物価の上昇、社会保障費の上昇が関係しています。今後もさらなる消費税増税や社会保障費の上昇も待っているため、これらは確実に家計の負担になり、貯金ゼロの人の割合はさらに増えると予想されています。

30代夫婦の貯金額

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初回公開日:2017年10月17日

記載されている内容は2017年10月17日時点のものです。現在の情報と異なる可能性がありますので、ご了承ください。
また、記事に記載されている情報は自己責任でご活用いただき、本記事の内容に関する事項については、専門家等に相談するようにしてください。

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