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【男女別】30代の貯金の平均額・夫婦|前半/後半/2000万

更新日:2022年04月11日

30代の平均年収や平均貯金額はいったいどれぐらいなのでしょうか。気になるけれどなかなか聞けない他人の貯金額を、公表されているデータを元にまとめました。30代男女別、30代夫婦、30代夫婦+子供、30代独身男女の平均貯金額はどれぐらいなのかご紹介します。

【男女別】30代の貯金の平均額・夫婦|前半/後半/2000万

子供がいると女性は産休に入ったり専業主婦になることもあるため、30代の子供あり夫婦の貯金額は、30代単身世帯や30代夫婦のみ世帯よりも、低い傾向にあります。夫の収入だけで家計のやりくりをし、貯金まで捻出するのは難しいという現実が垣間見えます。

金融広報中央委員会による、30代2人以上世帯の「年収に対する貯蓄割合」は10~15%が最も多く、平均貯蓄割合は11%となっています。これによると、例えば、「年収400万円の世帯なら毎月3万円から7万円弱」「年収600万円の世帯なら毎月5万円から8万円弱」を貯金にまわしていることになります。

30代の子供あり夫婦の貯金額は370万円

金融広報中央委員会の「家計の金融行動に関する世論調査」によると、30代の子供あり世帯の平均貯金額は370万円でした。30代の子供あり世帯は、住宅ローンや車のローンを抱えていることが多く、預貯金よりも借入金がかなり多いのが特徴となっています。

借入金の年間平均返済額は40万円となっており、1カ月につき、およそ34,000円をローン返済のために使っている家庭が多いという調査結果がでています。

30代の子供あり夫婦の貯金目的

30代の子供あり夫婦の貯金目的で、最も多かったのは「子供の教育資金」でした。それ以外では、「病気などで働けなくなった場合への備え」「老後の生活資金」などが貯金の目的として挙げられています。子供に高水準の教育を受けさせたいと願う親心が感じられます。

30代で可能な貯金額

高齢になると医療費の支出も多くなってくるため、老後に必要なお金は、年金収入を除き一人当たり3,000万円だと言われています。30代のうちに、「最低でも1,000万円貯金する」という目標を立てて、計画的に貯金しておかないと、定年までに3,000万円準備するのが難しくなります。

30代全体の平均年収は426万ですので、30代で1,000万円貯めるには、年収の約20%を貯金する必要があります。できるだけ生活のムダを無くし、働き盛りの30代のうちに、貯金をする習慣をつけましょう。

30代で1000万円貯めるには

30代で1,000万円貯めるには、30歳になってすぐに貯金を始め、毎月およそ83,000円を積み立てる必要があります。毎月83,000円だと少し厳しいと金額のようにみえますが、賞与のある人は、賞与月に10万円ずつ貯金することで、月々の貯金額が67,000円ほどでも達成できます。

30代で2000万貯めるには

30代で2,000万円貯めるには、毎月16万7千円ほど貯金する必要があります。夫婦共稼ぎで、世帯年収が多ければ、それほど難しくない金額です。仮に、年2回の賞与月に25万円ずつ貯金すれば、月々の貯金額は12万5千円で達成できます。

夫婦のみの世帯や、子供の世話を親に頼ることができるなど、安心して預けられる場所がある人は、まだ若く働き盛りのうちに、フルタイムで共稼ぎをして貯金を増やしておけば、将来、大きな出費があっても安心です。

貯金を増やすために今すぐできること

固定費を見直す

貯金をするために、まず最初に始めたいのは「固定費の見直し」です。固定費とは、家賃・水道光熱費・生命保険料などが挙げられます。これらは、家計に占める割合が大きいため、家賃の安い場所に引越したり、保険料の安いものに変えるなどの見直しをすれば、貯金を大幅に増やすことができます。

残りを貯めるのではなく先取り貯蓄をする

あればあるだけ遣ってしまうタイプの人になのが、「先取り貯蓄」です。毎月のやり繰りの後で残った金額を貯金するのではなく、銀行の自動積立や、会社の財形貯蓄制度を利用して、貯金にまわす分を給与口座から天引きにしておけば、効率的に貯金することができます。通常の預貯金とは異なり、引き出しにくいため、しっかり貯められます。

投資・運用に挑戦する

リスクは伴いますが、株式投資や投資信託、個人型確定拠出年金などを利用して、自身が働くよりお金そのものに働いてもらうことも、貯金を増やすための選択肢の一つです。本やインターネットで勉強してみて、まずは少額から始めてみましょう。

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初回公開日:2017年10月17日

記載されている内容は2017年10月17日時点のものです。現在の情報と異なる可能性がありますので、ご了承ください。
また、記事に記載されている情報は自己責任でご活用いただき、本記事の内容に関する事項については、専門家等に相談するようにしてください。

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