一人暮らしの初期費用の相場・計算方法・最低の初期費用
更新日：2020年08月28日
初期費用を抑えるにはいくつかのポイントがあります。ポイントを抑えることで初期費用を最低限に抑え、余裕のある生活を送ることができます。
①敷金礼金が0円の物件を選ぶ
②仲介手数料不要の物件を選ぶ
③フリーレントのある物件を選ぶ
④連帯保証人のみで審査できるお部屋を選ぶ
⑤入居日を月末に近づける
⑥レンタルできるものや無料でもらえるものを増やす
⑦清掃など自分でできることは自分でする
⑧敷金礼金の分割払いができないか不動産会社や大家さんと相談する
物件をたくさん見てから、実は手持ちのお金がなくて契約できなかったというのはとても悲しくなります。初期費用を抑えたいのであれば、『貯金があまりないので10万円以内に抑えたい』『8万円以内に抑えたい』などとはじめに担当者に話して、礼金や仲介手数料ナシ・フリーレント、前家賃ナシ物件などを紹介してもらうといいでしょう。担当の方にも、詳細な情報を伝えることで、より初期費用の予算に見合った物件を紹介してくれます。
引越し業者を選ぶ際にも節約ポイントが
引越しの際のもう一つの出費が引越し業者に支払う費用です。実は意外にも、初期費用に大きく関わってきます。最近では一人暮らしの方向けに単身パックが登場していますが、その値段は引越し業者によって大きく違います。もっとも安い時期や安い見積もりを出してくれる業者を探すと初期費用の節約になります。
①相見積もりをする
②単身パックを利用する
③閑散期に引っ越す
④ネットの割引など、利用できる割引を調べる
⑤業者を利用せず自分で引っ越す
業者に頼まず自分で引っ越す方法
実は、引越し業者に頼むよりも自分で引っ越す方が初期費用が安くなる場合があります。一人暮らしの場合、荷物も大量ではない上、家電も現地で調達できるのであれば、自分で引っ越した方が安くなるでしょう。
もし荷物が全てダンボールに詰め込めるのであれば、ゆうパックや宅配便で送る方が圧倒的に安くなります。引越しで多用する100サイズのダンボールでも800~2000円で送ることができ、何箱も同時に送付すると割引してくれる会社もあります。
仮に1500円の送料で20箱送ったとしても、3万円の出費ですみます。引越しの時期にもよりますが、引越し業者に頼むより自分で引っ越す方が初期費用を格安に抑えられる可能性は高いです。
近距離であれば、ワンボックスやトラックをレンタルして引越しをする手もあります。地域によっては、引越しの際にレンタカーを無料で貸してくれるサービスや、割引価格でレンタルさせてくれるサービスもあります。一人暮らしで荷物を少なくしておけば、１回の往復で引越しが完了する可能性も十分あります。
また、友達と一緒に一気に引越しを終わらせてしまうの方法もあります。一人での作業は心が折れてしまいそうになりますが、お互い助け合いの精神で友達の引越しを手伝う代わりに自分の引越しも手伝ってもらえば、初期費用を抑えつつ、集中して効率よく引越し作業を行うことができます。
引越しが終わってからかかる費用は？
一人暮らしを始めてからかかる費用も意外と大きいです。特に、就職で引越しをする場合は、初任給が入るまでの１ヶ月間は貯金で一人暮らしをしなければいけないという場合もあるので、気をつけなければなりません。何も考えないでお金を使っていると、いつの間にか金欠状態になってしまいます。初期費用に惑わされて、その後のお金が足りないということのないようにしましょう。
家賃 約65,000円
食費 約21,000円
光熱費 約8,000円
交際費・娯楽費 約35,000円
通信費 約11,000円
その他(衣類・日用品) 約30,000円
合計 約170,000円
まずは初期費用を計算してみよう
いかがだったでしょうか？まだ引越し先や持って行く荷物がまとまりきっていない人は、余裕を持っておおよそ50万円を用意しておけば、とりあえずは大丈夫でしょう。一人暮らしの費用は何かとかかりますが、余裕を持って計画的に貯金をすることが大切です。
一人暮らしの初期費用と一言に言っても、その額は人によって違い、手段を選べば格安にできることがお分りいただけたでしょうか？大切なお金の計算だからこそ、抜け漏れのない初期費用の計算をしておきましょう。
一人暮らしは最初は慣れないことも多く、戸惑うこともたくさんあります。その時にお金がないと心の余裕も失ってしまいがちです。余裕を持って新生活をスタートさせるためにも、初期費用の計算と一人暮らしの計画をしっかり立てておきましょう。
初回公開日：2017年11月30日
記載されている内容は2017年11月30日時点のものです。現在の情報と異なる可能性がありますので、ご了承ください。
また、記事に記載されている情報は自己責任でご活用いただき、本記事の内容に関する事項については、専門家等に相談するようにしてください。