【国別】年収別の生活水準・生活水準を下げる理由｜ロシア/台湾
更新日：2022年04月11日
年収別の生活水準
人それぞれ仕事も違うのだから、年収も違うし、生活もそれぞれであるということは、重々わかっているのですが、やはりほかの人の年収や生活水準は気になります。
まずは年収別の生活水準から見ていきましょう。
日本人の平均年収
日本人の年収の平均は、いくらぐらいだと予想されているでしょうか。男女、年齢の差なく、日本人で平均を取ると、500万円に満たず、420万円ほどとなります。ボーナスを数十万とみると、月収にすると約30万円ほどで、決して高くない数字と見えます。
しかも、年収は手取りの額ではないので、年収420万円だと手取りは約300万円になってしまい、月収は実は20万円強です。
あるファイナンシャルプランナーの試算によると、食費は、日本人の平均で年間で約69万円なので、一月に約5万円弱です。家賃が首都圏だと10万円ほどは掛かってしまうので、光熱費と雑費をはらうと、ギリギリの状態になります。
先ほどのファイナンシャルプランナーの方の意見では、貯金は年収の１割ほどが理想とされているのですが、月に3万円の貯金はかなり厳しい状態と言えます。この数字を見ていると、共働き世帯が増えているのも納得の数字です。
年収600万の生活水準
年収600万の生活水準いついてご紹介します。
年収600万の手取りなど
先ほどの日本人の平均所得に比べて、200万円ほど高い、年収600万円だと、生活水準は変わってくるのでしょうか。
先ほどと同じで、年収600万円と言っても、手取りは450万円ほどとなり、ボーナスが100万円だと、月収は30万円弱となります。それでも先ほどの平均よりは10万円ほど高くなり多少生活水準は変わります。
家賃は10万円未満のところと限定しなくてよくなり、12万円くらいまでは可能になってくるので、ファミリータイプや通勤に便利な駅に近い物件が可能となってきます。
また、住宅ローンを組んでも一けた台の返済プラス、管理費および修繕積立費で12万円いない、あるいは一戸建てだと管理費などは掛からないので住環境の生活水準は改善されます。
食費も平均プラス1万円の月6万円かけられるとすると単純計算で60000円÷30で一日当たり、2000円で三食は充分やりくりできるレベルです。
年収600万円のゆとりは？
このように、年収600万円の月収約30万円から、家賃12万円、食費6万円を引いていくと、約12万残ります。
ファイナンシャルプランナーの試算では月にかける洋服代の平均は約1万円とありますが、これも2万円かけられるとして、光熱費と通信代で多めに見積もって3万円、医療費が1万円として残高が6万円です。
こどもの教育費がかからないのであれば5万円ほどの貯金も可能で、結構余裕に暮らせるのですが、私立の幼稚園代や、習い事をいくつかやらせたいとなると、かなり厳しい額になってきてしまうのが、年収600万円の実態です。
年収700万の生活水準
年収700万の生活水準についてご紹介します。
年収700万の生活費など
日本人の働いているすべての人の五分の一を切るという、18パーセントの人しかいないという年収700万円の生活水準はどうなのかをみていきます。
年収700万円といっても、手取りは520万円ほどです。ボーナスが100万とみると、月収が420万円÷12で35万円ほどです。
食費はさらに上げて、先ほどの月6万円プラス1万円で、ビールを発泡酒からランクアップしたり、美味しいワインを飲んだり、週末は外食でという事もできて来て、食の生活水準に余裕が出てきます。
住居はあえてそれほど変えないとします。光熱費や通信費も必要経費なので同じとしますが、光熱費を抑えるための節電や長電話禁止という見えないプレッシャーから解放される生活水準の余裕はありそうです。
年収700万円の余裕
これで35万円引く食費7万円、住居費12万円、光熱費・通信費で3万円で計22万円、医旅費として1万円、洋服・インテリアに生活水準の余裕として3万円かけるとして、すべてで25万円となり、それでも10万円残ります。
食費にも1万円ほど余裕を見てますし、洋服やインテリア雑貨で3万円というのも、日々のファッションや生活に潤いを与えてくれる重要なポイントなので、そこにお金をかけられるというのが生活水準が上がっている実感となります。
残りの10万円なのですが、本当は貯金といいたいところなのですが、ここで、子供がいる場合には私立の学校を選択するかどうかという選択肢が出てきます。私立校は月5万円プラスアルファという感じのところが多いので、2人とも私立となるとかなりギリギリですが、子供一人であれば充分可能になってくるのが年収700万円の生活水準です。
生活水準を下げる理由
年収の平均が、400万円代なのですから、600万円、700万円なら余裕があるだろうと思われるのに、実感としてはそうでもないという事は多々あります。
次にそんな生活水準の実感を下げる理由にどんなものがあるのか見ていきます。
教育費
初回公開日：2018年05月04日
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