Search

検索したいワードを入力してください

ウォーターサーバーは節約になるか?電気代の節約方法

更新日:2020年08月28日

多くの人が生活や仕事の中で、水道水以外にミネラルウォーターを購入して使っています。ところが今、ミネラルウォーターを買うようりもウォーターサーバーを導入する方が節約できると話題です。なぜウォーターサーバーで節約できるのか、その秘密に迫ります。ぜひご覧ください。

Noimg

ウォーターサーバーで節約する秘訣は?

ここまで、ウォーターサーバーを導入することで、なぜ節約できるのか見てきました。しかし、飽くまで状況次第という点がまだ引っかかる人も多いのではないでしょうか。では、ウォーターサーバーを使って賢く節約するための秘訣を見ていきましょう。

ウォーターサーバーで電力消費が大きいのは湯沸かし

同じウォーターサーバーでも、使用方法によって消費電力は変わってきます。様々なタイプのウォーターサーバーで、冷水と温水の消費電力を比較したところ、どのウォーターサーバーでも、温水の方が消費電力がとても大きいことがわかっています。

従って、冷水よりも温水の使用頻度が高い場合、それに比例してコストも高くつきます。もしウォーターサーバーの導入を考えている場合、冷水と温水の使用頻度を考え、温水の使用頻度が高い場合は、節電タイプのサーバーをレンタルし、電気料金プランを見直した方がトータルでかかるコストを抑えることができます。

ウォーターサーバーの電気代は標準タイプと節電タイプで違う

ウォーターサーバーごとの消費電力はどの程度違うのでしょうか。実際に様々なウォーターサーバーの消費電力を調べてみると、同じ容量に換算した消費電力に大きな違いは無いようです。ただし、標準タイプのものと節電タイプのものでは大きく異なり、節電タイプを使うことで電気料金が1/2〜1/3に抑えることができる場合もあります。ただし、温水を使う頻度が高ければ、それだけ電気代がかかるので注意が必要です。

最適なプランを選びましょう

ウォーターサーバーをレンタルする場合、様々なプランから最適なものを選ぶ必要があります。プランは、本体の種類・容量の違いや月々の水の量によって異なります。大切なことは、ウォーターサーバー本体のレンタル料金だけでプランを選ばないことです。機械ごとの消費電力を確認し、さらに温水の使用頻度を踏まえ、最適なプランを選びましょう。

例えば、温水の使用がほとんどない場合、節電タイプのウォーターサーバーを選ぶことは逆にコストを増やします。なぜなら、冷水使用の場合は節電による電気料金の節約効果が少なく、節電タイプのレンタル料金だけが多くかかってしまうからです。

逆に、温水ばかり使用している場合は、逆に節電タイプの方が節約に繋がります。このように、普段の水の使用の仕方(冷水が多いか、温水が多いか)をしっかり踏まえ、電気料金と維持費の両面から最適なプランを選ぶ必要があります。

温水の温度設定は低めに

最近では、温水の温度を手動で設定できるものも登場してきています。その場合、温度設定をなるべく低めに設定することで消費電力を節約することができます。

ウォーターサーバーは温度変化の少ない場所に

ウォーターサーバーは、水の温度を変化させる際に電力を消費します。そのため、温度変化の大きい場所に設置してしまうと、それだけでコストがかかってしまうことになります。ウォーターサーバーは、なるべく温度差の少ない場所に置く方が節約に繋がります。直射日光の当たる窓際などは温度変化が大きいため、避けてください。

節約できるウォーターサーバーは?

ここまで見てきた通り、ウォーターサーバーは水の使用状況(冷水・温水の利用頻度)によって、節約できるかできないかが大きく異なってきます。そのため、具体的にどのウォーターサーバーがお得になるかは、水の利用状況次第です。ここでは、月々の消費電力が少なく、月額費用を抑えられそうなものを紹介します。ぜひ参考にしてください。

富士おいしい水(天然水・RO水)

■宅配可能エリア:沖縄県を除き全国
■注文単位(一回の配送):588円(12L)×2本~
■水の価格(500ml換算):天然水 39円~、RO水 24円〜
■サーバーレンタル料:550円 ※メンテナンス料が別途かかります。
■電気代:450円~
■月額費用概算(注文単位(24L換算)+レンタル料+電気代=月額費用 メンテナンス料は別途):2,176円~

コストダウンに懸命に取り組んでいらっしゃいます。サーバーはレンタルか買取か選べ、料金体系もわかりやすくなっています。天然ミネラルが豊富な富士山の天然水を飲むことができます。

アルピナウォーター(RO水)

次のページ:ウォーターサーバーで節約ができる

初回公開日:2017年05月31日

記載されている内容は2017年05月31日時点のものです。現在の情報と異なる可能性がありますので、ご了承ください。
また、記事に記載されている情報は自己責任でご活用いただき、本記事の内容に関する事項については、専門家等に相談するようにしてください。

Related