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【種類別】クーラーの電気代の計算方法・節約方法|つけっぱなし

更新日:2020年08月28日

クーラーには、いろいろな種類のものがあります。また、クーラーには数種類の設定方法があります。間違った使い方や運転方法を選んでしまうと、必要以上に電気代がかかってしまう場合があります。クーラーを正しく使い分け、賢く節電に役立てましょう。

【種類別】クーラーの電気代の計算方法・節約方法|つけっぱなし

クーラーには冷房機能のほか、除湿運転をすることができます。よく冷房にするよりも除湿運転を行った方が、電気代がかからないという話しを聞きますが、実際のところはどうなのでしょうか。今度はそれぞれの電気代の違いについてご説明します。

冷房

クーラーの冷房機能は、外の空気をクーラーの中に取り込んで、その熱を冷やした後で、冷たい空気をお部屋の中に送り込む機能のことを言います。

弱冷房除湿

弱冷房除湿とは、クーラーの中に外の熱い空気を取り込み、そのあとで空気を冷やしてからさらに空気の水分を取り除き、乾燥させ冷やした空気をお部屋の中に送り込む機能のことを言います。

再熱除湿

再熱除湿は、通常の除湿運転とは違い空気を冷やすことで取り込んだ空気の水分を取り除きますが、そのまま強く冷やした状態の空気をお部屋に送り出すと、お部屋の中が寒くなり過ぎるため、もう一度温めなおしてからお部屋の中に空気を送り出す機能のことを言います。

再び空気を温める方法になりますので、空気を温める分消費する電力が増え、電気代も高くなってしまいます。

最も電気代がかかるのは

エアコンを使用した場合最も電気代がかかるのは暖房機能です。これは外気を取り込んだあとで、再び空気を温める必要があるため、その分電気を消費し電気代が高くなってしまいます。

設定温度を外気に近づければ、それだけ消費する電力も少なくてすみ、電気代もそれほどかかりません。クーラーの冷房を運転は、空気を冷やし室内の温度を下げ、除湿量を減らします。

除湿運転を行うと、温度そのものを下げず湿度だけを下げる機能です。弱冷房除湿の場合は、空気の温度をあまり下げることなく除湿を行うため、除湿目的の場合にはあまり高い効果が見られません。

冷房を運転と、弱冷房除湿、再熱除湿の三つの機能は約電気代を比較されますが、設定温度を24度とした場合、冷房運転を行うと1kwhにつき11円、除湿を行った場合には4.1円、再熱除湿を行った場合には14.9円という結果になることから、再熱除湿が一番電気代がかかってしまいます。

間違った節約方法

空欄は、間違った使い方をすることにより、電気代が必要以上にかかってしまっている場合があります。まずは、クーラーの正しい使い方や設定方法など覚えておき、クーラーの電気代を節約しましょう。

古い機種を使う

クーラーは、古い機種を使うことにより電気代が高くかかってしまう場合があります。最新型のクーラーの場合は、省エネ効果が高く電気代が比較的かからないよう設計されています。

ですが、10年程度まえにつくられたクーラーの場合には、例えば6,000円程度しかかからない電気代が10,000円以上かかる場合もあります。そのため、電気代を節約するのであれば、最新型のクーラーに買い替えるという方法もあります。

入切を繰り返さない

クーラーは、スイッチをつけ始めが最も消費電力が高く、その分電気代がかかってしまいます。クーラーは、室温が高くなっている状態のお部屋を設定された温度に近付けるため、スイッチを入れてからすぐは頑張ってお部屋の中を冷やそうとします。そのため、クーラーを入れたり切れたりを繰り返すことにより、より多くの電気代がかかってしまいます。

弱運転にしない

クーラーの電気代には、弱運転にしておくよりも自動運転にしておいた方が、電気代がかかりません。弱運転をした方が、電気代がかからないと勘違いをされている方が多くいらっしゃいますが、クーラーを使う場合には、自動運転を設定しておき、初めに一気に設定温度に近づけてしまった方が、電気代がかかりません。

クーラーの電気代を節約するためには

クーラーを弱運転することにより、電気代が余計にかかってしまうということはおわかりいただけたでしょう。クーラーの電気代を節約するためには、自動運転に設定しておくのが一番効果があります。

これは、クーラーのスイッチを入れてすぐは電力を消費するため、電気代が余計にかかりますが、室温が設定温度に近付けば、クーラーが自動的に電力を抑える運転に切り替え、手動で切り替えるよりも正確に温度を測り着運転に切り替えてくれるためです。

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初回公開日:2018年04月23日

記載されている内容は2018年04月23日時点のものです。現在の情報と異なる可能性がありますので、ご了承ください。
また、記事に記載されている情報は自己責任でご活用いただき、本記事の内容に関する事項については、専門家等に相談するようにしてください。

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